マンガ家・江川達也の印税は、新興宗教に寄付された!?

　その発言たるやすさまじい。「苦しい裁判を続ける動機は？」という質問に「当然、子どもの生命を守るためです。今まで兄の要求を少しでものんだら最後、要求はエスカレートしました。兄が『議論を戦わせた』母は、私の解釈では、兄の言葉の虐待によるストレスから胃がんで亡くなり、次に議論相手にされた父も同様に胃がんで死にました」と江川氏は答えている。江川氏といえば、マンガ家になりたてのころの印税をほとんど母親と兄がハマった新興宗教に全額寄付されたエピソードがあるが、ここまでくると、相続の話というよりも、宗教問題ではないかと思えてくる。ダイヤモンド編集部もインタビューはしたものの、扱いに困った感じが文章からも伝わってくる。

　もし、経済誌がまた、国会で改正案が通過しないのにもかかわらず、ヒマネタ的に、相続モノを特集する際には、国外財産調書制度の詳細と、ニトリ創業家と江川達也氏、そして中央出版事件の最新事情は必ずフォローしていただきたい（笑）。

3D事業をめぐる日韓戦がはじまった！

「週刊東洋経済　8／11・18号」の大特集は『クスリ 全解明』だ。次々と登場する期待の新薬から、費用負担を安く抑えられるジェネリック、ドラッグストアで買える風邪薬、注目の漢方薬までクスリと賢くつきあうための知識を徹底図解するというもの。

　東洋経済は2年前の10年5月1日・8日合併特大号でも『クスリ全解明+先端医療』特集を行なっており、休暇前の恒例の特集だ。

　ビジネスジャーナル読者にとっては、今年4月「通信販売を認めるように」とする高裁判決の結果を受けてネット販売解禁の方向へと動き出し、今後は対面では薬剤師に相談しづらい医薬品もネットで購入できるようになる『OTC（一般用医薬品） ネット販売の解禁で患者の生活はどう変わる？』や、約5200億円市場とされ、許可数は今年5月に1000品目に到達したトクホ（特定保健用食品）の「病気の予防や治療につながる」といったイメージの誤解（「お腹の調子を整える」など、特定の保健の目的が期待できるにすぎない）を解説した『実はあなたには効かない？ 誤解の多いトクホ利用　消費者庁も異例の通知』といったところは知っておきたい。

　今回、ご紹介したいのは、連載記事の『カンパニー＆ビジネス』『世界のスポーツ放送は3Dが常識　映像・放送分野でも進む日本のガラパゴス化』という記事だ。

　実は今回のロンドンオリンピックでは世界的に3Dの生中継が行なわれている。行なわれていないのは主要国ではカナダと日本くらいだという。それだけではない、ロンドン市内の3D対応の映画館では、「映画、音楽、スポーツ、オペラ、バレエ」といったイベントのライブ映像は3Dのパブリックビューイングとしてビジネス化しているのだ。より臨場感が味わえると好評だそうだ。