検察に天罰を！　小沢起訴に噛みつく「週刊朝日」の意気込み

「週刊朝日」10月22日号より

●第63回（10月5日～10月12日発売号より）

第1位
「『小沢起訴』は無効である」（「週刊朝日」10月22日号）

第2位
「テレビ局は放送しない”斜陽”という名のバラエティー」（「週刊新潮」10月14日号）

第3位
「性の秘密兵器で追求する究極の快楽」（「週刊ポスト」10月22日号）

　このところセックス特集では「ポスト」に勢いがある。先駆けの現代はちと息切れしているようだ。

　今回はいきなり、オナニーの未来がやってきたとして、ペニスを挿入する「オナニーカップ」の革命的商品TENGA が発売5年で1,200万個を突破したというのだ。あのビートたけしもご愛用というのだから、どんなものか気にはなる。

　30代の会社員が感想をこう語っている。「挿入口は少しきついという印象でしたが、インサートは意外とスムーズ。ペニスがクニャクニャと包みこまれる感じが最高です」

　スタンダードシリーズは750円で、全体の売れ行きの1割近くを個室ビデオ店で売り上げているようだ。しかし、こんな独りよがりグッズが売れるのでは、少子化の歯止めがきかないはずだ。

　その他にも、世界のオカモトが目指す「使用感ゼロの至高のコンドーム」「女を感じる体に改造する膣エクササイザー」など至れり尽くせり。

　2位は「新潮」の記事だが、タイトルがいい。日本テレビが先日「36時間ストライキ」をやって話題になったが、日テレ社員によると、きっかけは「定期昇給をなくす代わりに、査定ポイントが溜まると上のステージに昇格できる制度です。ところが、昇格のハードルが高すぎて入社10年頃から昇給がなくなる可能性が高い。若手の場合、従来4億円ほどだった生涯賃金が1億円以上、減ってしまうんです」ということらしいが、平均年収が減ったとはいえ、09年は1,263万円もあるのでは、殿様ストライキとでもいうしかない。

　だが、テレビも往時のような優雅な商売でなくなってきていることは間違いない。

　日テレは04年に2898億円あった放送収入が、09年には22％減の2259億円と大幅減。深夜・早朝のタクシーも4人相乗り、会合費も5,000円以上は事前に稟議書が必要とか。

　テレビのなかでも一番深刻なのはTBSだそうだ。売上高は日テレを上回っているが、これは赤坂サカスや赤坂Bizタワーの賃貸収入など1500億円を含めてだから、「放送する不動産屋」と陰口を叩れるのも無理はない。

　マスコミと言われる新聞、テレビ、出版はどこもお先真っ暗。広告収入減の上にデジタル化が重い枷になっている。メディア界にビル・ゲイツや スティーブ・ジョブズのような天才は出てこないものかね。

　今週の第1位は、村木厚生労働省局長の裁判を冤罪だとキャンペーンを張り、見事な結果を出した朝日が、今度は、東京第五検察審査会が2回目の「起訴議決」を出したことに噛みついた大特集。

　土地取得と代金支払いの時期が2カ月ずれていた、たったそれだけの「期ずれ」「記載ミス」なのに、起訴相当はないだろうというのだ。

　大新聞は、これから裁判が始まるのに「推定無罪」という原則を忘れて、議員辞職せよと迫るのは、検察官の起訴と検審の起訴の違いを理解してないのではないかと批判する。

　おなじみの元検事・郷原信郎氏も加勢して、2回目の検審の議決書には、新たな「事実」が付け加えられていたと指摘する。

　それは、1回目にはなかった、小沢氏から現金4億円が提供されたという、不動産取得の原資となった収入も含めて、虚偽記入の犯罪事実として書かれているというのである。
「1回目の議決で『起訴相当』とされた事実について、検察が再捜査して再び『不起訴』とした事実の範囲を超えた事実を、2回目の議決で『起訴すべき事実』にするのは、検審の強制起訴手続きの趣旨からいっても、明らかにおかしいと思います。検察が再捜査の対象にせず、当然、再聴取を受けた小沢氏にも弁解の機会を与えていない『犯罪事実』が、突然現れて、それで起訴されるなんてことがあっていいわけがありません」（郷原氏）

　さらに「検審の闇」として、審査員の平均年齢が30.9歳というのは「コインが10回連続して表を出す確立に近い」（吉沢光雄桜美林大学教授）から、選んだ側に作為があったのではないか。裁判員制度のように、前もってレクチャーもなく、配られる資料は難しい法律用語ばかりだから、素人の審査員は「結論」を検察に誘導された可能性があるのではないかと追及している。

　同じ「朝日」で、小沢研究20年という政治記者・渡辺乾介氏が小沢氏のこれからについてこう語っている。

「今回の議決は、小沢にとって代表選での敗北に続く予想外の結果であり、誤算です。私の知るかぎり、小沢の政治生活でこれほど誤算が時期を同じくして襲ったのははじめてです」として、「日本が健全な法治国家の原則に基づく国であると世界に示すためにも、この戦いから逃げることはできません。政治家としても人間としても、小沢にとって最大にして最高の真剣勝負です」。さあ、手負いの獅子を怒らせてしまったようだ。検察対小沢、菅・仙谷対小沢はどうなるのか。「朝日」は「日刊ゲンダイ」と同じように、小沢と心中する気があるのか。週刊誌同士の戦いも見物だ。

　同じような特集を「ポスト」でもやっているが、検察に天罰をという意気込みを感じる「朝日」に軍配を上げた。
（文＝元木昌彦）

撮影／佃太平

●元木昌彦（もとき・まさひこ）
1945年11月生まれ。早稲田大学商学部卒業後、講談社入社。90年より「FRIDAY」編集長、92年から97年まで「週刊現代」編集長。99年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長を経て、06年講談社退社。07年2月から08年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」（2006年8月28日創刊）で、編集長、代表取締役社長を務める。現「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催、編集プロデュースの他に、上智大学、法政大学、大正大学、明治学院大学などで教鞭を執る。

【著書】
編著「編集者の学校」（編著／講談社／01年）、「日本のルールはすべて編集の現場に詰まっていた」（夏目書房／03年）、「週刊誌編集長」（展望社／06年）、「孤独死ゼロの町づくり」（ダイヤモンド社／08年）、「裁判傍聴マガジン」（イーストプレス／08年）、「競馬必勝放浪記」（祥伝社／09年）、「新版・編集者の学校」（講談社／09年）「週刊誌は死なず」（朝日新聞社／09年）ほか

TENGA ディープスロートカップ

アマゾンなら470円！

人権派弁護士・弘中惇一郎氏が明かす、郵政不正事件裁判3つの勝因
「特捜部は解体せよ！」検察捜査の盲点に週刊誌が切り込む！
「最前線に行かないのはメディアの責任放棄」　常岡浩介が語ったアフガン監禁生活