慎太郎はもう諦めている!?　発表直前 オリンピック開催地＜最終予想＞！

石原都知事の情熱スピーチで一発逆転
となる可能性はもうない？

　2016年夏季オリンピックの開催地を決定する国際オリンピック委員会（IOC）総会が2日（日本時間3日）に行なわれる。今朝（2日朝）のテレビなどは、この話題で一色だった。立候補しているのは東京、シカゴ、リオデジャネイロ（以下リオ）、マドリードの4都市。総会が開催されるコペンハーゲンでは「接戦といわれる中でリオとシカゴの一騎打ち」（全国紙記者）との見方が一般的だ。

　選考の方法は106人のIOC委員による公正公明な無記名投票が建前だが、委員の国籍を大陸別にわけるとヨーロッパが47、アジアが22、アフリが15、アメリカが18、オセアニアが4と、ほぼ半数がヨーロッパ人。「結局、オリンピックはヨーロッパ人の文化。ヨーロッパ票をどれだけ獲れるかが決め手」（同）となりそうだ。

　1回目の投票で過半数を獲得できなかった都市はそこで落選となり、仮に全ての都市が過半数に満たない場合は、最下位の都市が振り落とされて再度投票を実施する。例えば1回目の選挙でマドリードが落選した場合、東京、シカゴ、リオで2回目の投票が行なわれる。1回目にマドリードに投票したIOC委員の票を食い合う形となるわけで、敵の中にどれだけ味方を見出せるかが勝負の世界。投票回数が増えれば票の動きは複雑になり、しかも得票数そのものは最後まで明かされないため、途中の読みはますます難しくなる。

　一方、投票が近づくにつれて際立つのが日本人の関心の低さだ。今年9月にIOCは、各候補地の財政や会場整備、安全対策など17項目における評価を記した評価報告書を公式サイトで公表したが、その中でIOC調査による日本国民の関心度は55.5％。これはリオの84.5％、マドリードの84.9％、シカゴ67.3％と比較するとダントツに低い。専門家はどう見るのか。元JOC企画専門委員で五輪評論家の伊藤公氏はこう語る。

「東京の可能性は30％。8年間でアジア大陸が2回（北京と東京）はありえないし、最大の理由はやはり関心の低さ。他の3都市と比べて際立っています」

では、本命はやはり南米か。

「昨年6月にIOCが候補地を7都市から4都市に絞ったとき、実は5番目だったリオを無理やり4番目に押し込んだという経過がある。思えば、あの時点でリオにするという意志がIOCに働いていたんじゃないでしょうか」

　現地入りしている石原慎太郎都知事は「IOC委員が冷静な判断さえしてくれれば東京開催に間違いない」と自信をみせるが、これについても「実際はもう無理だと気づいているでしょう」と厳しい見方だ。

「知事は当初、IOC委員らを説得できる強いイメージがあったと思います。ところが実際につきあってみると想像していた人種と全然違う不可解な存在だった。何を考えているかわからない、ちょっと自分の尺度では測れないなと。個人的にはよく頑張られたとは思いますが」

　これについては先の全国紙記者も同意見だ。

「春先の強気一辺倒の姿勢に比べ、後半は『日本スポーツ界全体の責任だ』とか『天命に任せる』とか、つまり『都だけのせいではない』『自分はできることを完璧にした』と言いたいのだと思います。裏を返せばすでに負けを覚悟しているのでしょう」

　五輪史上初の南米大陸開催は間違いなさそうな空気だが、そうなると世界五大陸で最後に残されるのがアフリカ大陸。おりしも来年2010年は、南アフリカ共和国で初のアフリカ大会となる「サッカーワールドカップ」が開催される。これが成功すれば五輪アフリカ大会も現実味を帯びてくるところ。その意義について、再び伊藤氏に聞いてみた。

「近い将来アフリカでやるべきです。IOCの資金援助があれば可能なはず。全てをロス方式でやる必要はないですから。むしろ、予算に応じた規模で行なえばいい。増えすぎた競技種目を見直す絶好の機会でもあるんです」

　巨大化や商業化、プロ化が進んだ今のオリンピックが、長期的にみて大きな曲がり角に来ていると、伊藤氏は言う。

「資金が潤沢でない小さな国や都市でも開催できる形を模索すべきです。アフリカはその具体例となる。地理的、文化的には2国、3国をまたぐ形での開催も検討できるでしょう。複数国開催は五輪憲章でも冬季では認めているわけだから、夏季も規約見直しで解決します。一党独裁の国だって認めたんだから、小さい国での開催だっていいと思いますけどね」

　ともあれ、日本国民の半数近くが気にしていない2016年のオリンピック開催都市は、日本時間3日13時30分にジャック・ロゲIOC会長により発表される。
（文＝浮島さとし）

オリンピック タブー事件史

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