“夢とロマン”を追及して一攫千金　今、「財宝引き揚げビジネス」が熱い!?【1】

引き揚げ後、国宝級の財宝は海域を所管する国へ無償譲渡し、
それ以外を同国と折半するのが通例。それでも数百億円の利益が残る案件だけを手がける。
右下は、沈没船から見つかった17世紀の銀貨。（写真提供／RST社）

　今年初めにその計画が報じられた「戦艦大和引き揚げ構想」。東シナ海に眠る戦艦大和の船体を、建造地である広島県呉市の経済界が「町おこし」の一環で引き揚げようというものだが、現在、世界では、過去に海底に沈んだ沈没船（と、そこに眠る財宝）の引き揚げ・換金をビジネスとする企業や国家プロジェクトが存在するという。ハイリスクながらも夢とロマンあふれる、「サルベージ（引き揚げ）・ビジネス」とは。

　宝探しといえば、男なら誰でも一度は夢見るロマンの世界。一方でこうした世界は、あくまでマンガや映画の中の話というのが一般的な認識だ。たとえば、徳川埋蔵金騒動も、ここ数年はさっぱり耳にしなくなり、冷静な歴史家や学者の間では「埋蔵金など最初からなかった」という考え方が当たり前になってきている。

　ところが、こうした非現実的に思える宝探しが、実は世界中でビジネスとして日常的に行われているのをご存じだろうか?　数百年前に沈んだ沈没船を海底からサルベージ（引き揚げ）し、出てきた財宝を莫大なお金に換金するトレジャーハンターたちは、世界中に存在するのだ。夢とロマンと、ちょっと怪しげな雰囲気さえ漂うサルベージ業界とはどんな世界なのだろうか?

　海底の宝探しは、俗に「10億円投資して100億円儲ける」といわれるほどの桁違いな世界だ。初期投資も小さくない代わりに、成功した場合に得られる報酬もハンパな額ではない。

　サルベージ・ビジネスを専門に展開している米海底探査会社「オデッセイ・マリン・エクスプロレーション」は2007年5月、ポルトガル沖に沈む難破船から大量の財宝を発見した。

　この船は、1804年10月に英国軍艦の攻撃により沈没したとされるスペインの帆船、ヌエストラ・セニョーラ・デ・ラス・メルセデス号。200年以上海底で眠っていた伝説の船から発見された銀貨50万枚と金製品数百点などのお宝17トンの価値は、当時としてはサルベージ史上最大規模となる3億7000万ユーロ（約624億円）。このニュースは、各国へ配信されて世界中の耳目を集めることとなった。

　ところがその約半年後、「史上最大規模」の記録は、中国によりあっけなく破られることになる。国家的なプロジェクトとして財宝の引き揚げを積極的に行っている中国では、07年12月に中国広東省陽江市沖で、約800年前の南宋時代に沈没した貿易商船「南海一号」の引き揚げに成功したのだ。

　中国がこれに費やした費用は3億元（約46億4000万円）。発見された財宝は、金箔を張ったブレスレットやベルトなど当時の装飾品や、世界中の陶器へ影響を与えたといわれる景徳鎮の陶磁器など約1万点にも上る。その換算価格は日本円にして約12～20兆円（中国メディアの報道では30兆円）。最も低く見積もった場合でも、史上最大規模のサルベージ案件であることは間違いないとされている。

　また、この南海一号の存在は、古代の海上シルクロードの詳細を知る重要な歴史遺産として、世界中の研究家からも熱い注目を集めているのだ。

　こうした流れの中で、国内でも広島県呉市で、東シナ海に沈没した戦艦大和を町おこしや文化事業として引き揚げる構想が、地元経済界から起こっている。

　大和は、第二次大戦中に大日本帝国海軍が呉市の造船ドックで建造した史上最大の戦艦である。1945年4月7日、米軍航空機による猛攻撃を受け、坊ノ岬の西方沖約200kmで撃沈された。全長263mの船体はいくつにも分断されているとはいえ、水深約3 50mに沈む巨大戦艦を、まるごと引き揚げることは事実上不可能なため、計画では、主砲や船体前部など、大和の特色が特に強く出ている部分を引き揚げる構想だ。

「大和」が日の目を見る？　ネックは引き揚げの賃金

　大和の潜水調査については、過去にも地元の呉市海事歴史科学館（通称「大和ミュージアム」、戸高一成館長）により85年と99年の2回行われている。この時は民放テレビ局が潜水取材を敢行し、艦内での意思伝達に使われた伝声管や、隊員が使用したラッパ、食器などが多数回収され、その模様がテレビ放送されて話題となった。その後も追跡調査の構想は常にあったものの、船体本体にかかわる引き揚げ計画はこれが初めてとなる。

　”あの大和”を海底から引き揚げる??　考えるだけでわくわくするニュースではあるが、先立つものは莫大な資金だ。報道によれば、費用総額は数十億円規模とされているが、その内訳についても「まだ概算レベル。見積もりといえる段階ではありません」（呉市商工会議所）という。資金調達の方法についても、「今春中にも実行委員会を立ち上げて、全国へ募金を呼びかけたい」（同）としているが、具体化までには課題が多そうだ。

　実行委員会設立に先立って1月に開かれた準備委員会には、呉市の職員もオブザーバーとして出席しているが、自治体として予算化することについては「財政難の時代に難しいことは事実。現時点では約束できる段階にはない」（同市観光課）としており、今後は地元経済界による資金集め策が注目されそうだ。

　前述した通り、サルベージ・ビジネスに莫大な額の投資が不可欠であることは間違いなさそうだが、それでは具体的に、何にどれくらいの費用が計上されているのだろうか?　主に大航海時代のスペイン帝国などによる歴史的沈没船を専門に引き揚げている国内サルベージ企業「株式会社RST」（山本健二社長、本社・東京都港区）に、詳しい事情を聞いてみた。

　引き揚げにかかる費用は、「沈没船の沈んでいる位置が水深10mか500mか、作業する海域の天候が穏やかか否か、現地法人を設置する国の治安が良いか悪いかなど、さまざまな条件により億単位で変わる」（山本社長）というのが大前提になってくる。

　例えば、水深が深い場合は引き揚げのために大型船舶や同じく大型の作業台船が使用され、ダイバーが使う酸素ボンベも大量に必要となるが、浅ければそれらが不必要となったり、ボンベの量も少なくて済む。また、海底の沈没船がしっかり露出していれば作業は比較的楽に進むが、沈没船の上に厚い砂の層が数メートルもかぶさっていることもある。こうなると通常の金属探知機で探し出すことは困難になるため、米航空宇宙局（NASA）が使用している特殊な探知機を高額でリースする必要があり、これだけで別途数千万円の費用がかかってしまうという。

　このように現場の細かい状況や運にも左右されて費用が大きく異なってくるため、”一般的”な費用という概念でくくりにくいようだ。そんな中、「おそらくサルベージ事業としては最も安く済みそうな案件のひとつ」（同）という、同社が現在手がけているフロリダ州ケープカナベラル沖およびバハマ領内海域の現場を例に、作業内容と、それにかかる費用をピックアップしてもらうことにした。

　ちなみに、RST社はこのプロジェクトにおける基礎調査を半年ほど前から継続して行っており、5月15日頃から本格引き揚げ作業が開始されることが決まっている。引き揚げに先立ち4月22日には、スペイン国内において同国政府関係者とRST社との会見も行われ、プロジェクトの一連の動きはNHKが密着取材を開始している。

（【2】へ続く／文＝浮島さとし／「サイゾー」6月号より）

戦艦「大和」100の謎 ―これだけ読めばよくわかる

男の憧れだよね

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