韓国で爆発的大ヒット「ハニーバターチップ」にささやかれる都市伝説

ハニーバターチップ

　2014年に韓国で一大ブームを巻き起こしたお菓子がある。その名も「ハニーバターチップ」。韓国の製菓メーカーであるヘテ製菓から定価1,500ウォン（約150円）で8月に発売されて以来、SNSなどの口コミで人気を呼び、発売開始4カ月で136億ウォンの販売を記録。年末までで売上200億ウォンを記録するとみられている。韓国のお菓子業界は月間売上高が10億ウォンを超えればヒット作とされているが、その常識をはるかに凌ぐ大ヒットである。

　しかも、コンビニやスーパーでも品薄状態が続き、さまざまなニュースが続出。RAIN、2AMのチョ・グォン、元KARAのニコル、JYJのジェジュンなど人気スターたちがSNSでゲットしたことを明らかにすれば、ネットオークションでは定価の3倍以上で取引されたり、“人質マーケティング”と呼ばれる抱き合わせ販売も横行。韓国の公正取引委員会が問題視して、国会の政務委員会に陳情するほどだ。

　ヘテ製菓は製造工場を3交代制の24時間フル稼働体制にしているが、品薄状態はいまだに解消されず。「ハニーバターチップ」の販売店や在庫状況をリアルタイムで教えてくれる「ハニーバターチップ発見アプリ」が登場したり、苦労して注文して宅配業者に配達を頼んだはずの「ハニーバターチップ」16袋入りダンボールが、配達途中で何者かに盗まれるという事件も起きている。

　そんな人気商品だけに、SNSでは「ハニーバターチップ」にまつわるさまざまな都市伝説がささやかれている。

　「製造工場が過度に稼動したことでショートし、火事になり生産がストップした」「ヘテ製菓が話題作りのために生産量を意図的に調整している」というのは愛嬌があるが、消費者たちを誘惑するために麻薬を隠し味にしているという“麻薬説”、韓国政府が内需を活性化するために数十年間かけて開発した製造法をヘテ製菓に授けたという“創造経済説”、製菓メーカーが談合して仕掛けた商品で収益を分配しようとしている“水増し説”など、呆れて返す言葉もない低次元の陰謀説がまことしやかにささやかれているのだ。

　そんな都市伝説の中でもひどいのが、“極右・日本への加担説”だ。「ハニーバターチップは日本の製菓メーカーであるカルビーのお菓子を輸入して韓国風にアレンジしただけで、収益金の一部が独島（＝竹島）を日本の領土にするための運動資金として使われると噂され、「ハニーバターチップを買って食べるということは、独島を日本に渡してしまう行為と変わらない!!」という主張が飛び出したのだ。

　これには、さすがにヘテ製菓も即対応。｢確かにはニーバターチップは日本のカルビー社との合弁会社である“ヘテ・カルビー”が製品を生産している。工場も“ヘテ・カルビー”の所有。そのため収益金の一部がカルビーに支払われるのは確かだが、この製品は我々ヘテが純粋に開発したものであり、ロイヤルティが発生するものではなく、合弁会社に渡る収益金もさほど大きくない。カルビーと独島の関係性もない｣と、悪質デマを全面否定している。せっかくのヒット商品が“親日チップ”となれば人気急落となってしまうだけに、ヘテ製菓側も必死なのだろう。