『20センチ少年』『前戯なき戦い』『天空の塔ドピュタ』……たけしが選ぶ、AVネーミング大賞

「週刊ポスト」1月1・11日号

佳作1
「人間を幸福にしない日本というシステム」（「週刊ポスト」1月1・11日号）

佳作2
「人生の9割は血液型で決まる」（「週刊ポスト」1月1・11日号）

佳作3
「神田うの『家庭崩壊』危機！」（「週刊文春」12月27日号）

佳作4
「ビートたけし　帰ってきた『AVネーミング大賞』歴代ナンバーワンを発表するっての！」（「週刊ポスト」1月1・11日号）

　今週もグランプリの該当作はなしだが、そこそこの読み物は揃っている。

　現代の安倍政権になると「あなたの預貯金、財産が『3分の1』になる」という特集は、選にはもれたが安倍晋三新政権に対する国民の不安をよく捉えている。

　私のような年金生活者は、今のようなデフレが続いてくれたほうが暮らしやすい。それが安倍総理になると札をジャンジャン刷り、ゼネコンにばら撒くというのだから、物価は上がり消費税も上がり、ますます生活が苦しくなるのではないか。

　円高になれば輸出産業は息を吹き返すというのだが、そううまくいくのだろうか。安倍インフレ政策が家計にどう響くのか。消費者物価指数が2～3％上昇するだけで、食料品やガソリンなどの生活必需品が10％も値上がりするというのは、クレディ・スイス証券チーフ・エコノミストの白川浩道だ。

「物価が上昇した分だけ賃金が上がれば、消費は落ちずにすむかもしれませんが、企業の業績がよくなったからといってすぐに給料が上がるわけではありません。そもそも円安になったからといって、すべての企業の業績がよくなるわけではない」

　年金生活者は大変だ。物価上昇に応じて支給額は増えるとはいうものの、増額されるのは翌年以降になる。

　株価はどうなるのか。輪転機でお札をどんどん刷れば「資産インフレ」が起こると、慶應義塾大学ビジネススクールの小幡績准教授は言う。

　日本個人投資家協会副理事長の木村輝久は、民主党政権でもデフレ解消のためにいろいろ手を尽くしてきたのに、結果を出せなかった。安倍が日銀にプレッシャーをかけて金融緩和をさせカネをダブつかせても、使う人がいなければ景気は回らないと話す。

　雇用は「円安になれば輸出産業に恩恵があると思われていますが、そうではない。海外でのドル建ての利益を円に替えると見かけ上は利益が増えるかもしれませんが、必ずしも雇用は増えません。そもそも日本の人件費は新興国の4～5倍も高いわけですから、円が120円になったとしても、新興国との価格競争で直ちに優位に立てるとは限らない」（小幡准教授）

　格差の拡大も心配される。経済ジャーナリストの荻原博子は、小泉純一郎内閣から第一次安倍内閣の時を思い出せという。

「このとき、日本はいざなぎ景気を超える長期の景気回復を達成していました。実質経済成長率も年平均2％弱だったんです。しかし、そんなことは誰も覚えていません。ナゼかと言えば、この好景気の時期も含めて、労働者の賃金は下がり続けているからです。01～07年の間だけでも民間の給料は平均で年間17万円も減っています。だからデフレになったのです。（中略）次の安倍政権でも同じことが起きるのではないでしょうか」

　もっと恐ろしいのはインフレを抑制することができず、際限なく物価の値上がりが続くハイパーインフレに陥ることだ。

　みずほ証券チーフマーケットエコノミストの上野泰也がこう指摘する。

「安倍氏が金融緩和を続けるということは、日銀のバランスシートにリスク資産を取り込む度合いを増やすことになります。今の日銀への信認度は『プラスチックの棒』みたいなものです。ある程度までは力を入れても折れないが、一定以上の力がかかるとポキッと折れてしまいます。一度、日銀の信用が失われると、二度と元には戻らない。このことのほうが心配です」

　そうなっても困らないように自分の資産は自分で守れと現代は書いているが、そんなことが各自できるのなら、もっと早くこのような景気の悪い時代から抜け出していたはずだ。

　庶民の暮らしなど分かろうともしない安倍と麻生（太郎元総理）のお坊ちゃまコンビに任せておいたら、この国はさらに沈没すること間違いないようだ。